ライボ／Job総研『新社会人 テレワーク実態調査』を実施

実施率8割も働き方二分化 ハイブリッドワークにオフィスの要否は

Job総研による『新社会人 テレワーク実態調査』を実施
実施率8割も働き方二分化 ハイブリッドワークにオフィスの要否は
〜 テレワーク賛成派9割超 リモートネイティブ世代の働き方とは 〜

　キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研(※1)』を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、2022年4月入社の新社会人男女114人を対象に「新社会人 テレワーク実態調査」を実施しました。同調査は新社会人のテレワーク実施率や入社当日の勤務形態、働き方としてテレワークの重視度やその理由及び満足度などについて調査しました。

【新社会人のテレワーク】
　Job総研が2021年に実施した「テレワーク調査(※2)」による実施率約8割という調査結果から、テレワークはコロナ禍で変化した働き方でも代表的な変化と言えます。4月からの新社会人は大半が学生時代からリモート授業などを経験している世代ですが、テレワークの働き方についてはどのように捉えているのでしょうか。
　Job総研では新社会人のテレワーク実施率・満足度や賛否などを含め、入社当日の勤務形態や、入社式及び研修の参加形態、オフィスの必要性などを調査した、「新社会人 テレワーク実態調査」を実施しました。

【調査概要】
調査地域　　　　：全国
調査対象者　　　：社会人男女
回答者条件　　　：2022年4月入社の新入社員
　　　　　　　　　20人～1000人以上規模の会社に所属
サンプル数　　　：114人
調査期間　　　　：2022年3月23日～3月28日

【TOPICS】
・新社会人の79.8%がテレワークの働き方を実施している
・全体の60.5%が入社当日はオフィス出社だったと回答
・全体の68.4%が就活の企業選定でテレワークの働き方を重視しなかったと回答
・入社式の参加形態は「対面式」50.0%「リモート式」50.0%と二分化
・テレワークについて71.0%が満足で、95.6%が賛成と回答

【新社会人のテレワーク率と頻度】
　2022年4月入社の新社会人におけるテレワーク実施率は、全体の79.8%が「実施している」と回答し、その頻度は「週に数回」が49.4%で最多回答になり、次いで「フルリモート」が25.9%、「月に数回」が17.6%、「年に数回」が7.1%という回答結果になりました。
　テレワーク率が8割に対して、入社日当日は「出社した」が60.5%と出社率が上回り、「リモートだった」は39.5%でした。

【企業選定におけるテレワークの重視度】
　就活の企業選定でテレワークをどの程度重視していたかについては、「こだわっていなかった」59.6%と「低めの希望条件だった」8.8%を合算した68.4%が働き方としてテレワークを重視していなかった結果になり、重視派の回答は31.6%でした。「重視派」の回答理由として最も多かったのが、「通勤コストの負担がなくなるため」43.0%で、次いで「生産性がアップするため」17.7%、「コロナ感染のリスクを減らすため」16.5%の回答結果になりました。

【入社式と研修の参加形態】
　入社式の参加形態については、出社して参加の「対面式」が50.0%、リモートで参加の「リモート式」50.0%の回答結果になりました。また、研修の参加形態については、「リモート研修」が68.4%で、「対面研修」が29.8%になりました。入社式は対面とリモートが半数ずつで割れる一方、研修の参加はリモートが多数を占める結果になりました。

【テレワークの満足度と賛否】
　新社会人のテレワークの満足度については「満足」36.8%と「やや満足」34.2%を合算した71.0%が満足派の回答になり、不満派の回答は26.3%の結果になりました。また、テレワークの働き方への賛否では、「賛成」68.4%と「やや賛成」27.2%を合算した95.6%が賛成派の回答で、反対派の回答はわずか4.4%の結果になりました。

【オフィスの要否について】
　最後に現代の働き方においてオフィスの必要性を聞くと、「必要」30.7%と「どちらかといえば必要」45.6%を合算した76.3%が必要派の回答をする結果になりました。

【調査まとめ】
　この度実施した「新社会人 テレワーク実態調査」では、2022年4月入社の新社会人におけるテレワーク実施率は8割で、入社当日はオフィスへの出社が6割となり、基本的な働き方はテレワークで、入社当日に出社を義務化させた企業が多いことがわかりました。
　また就活時の企業選定では7割が働き方でテレワークを重視していなかった一方、テレワークの満足度と賛成派共に7割を超え、賛否では9割超が賛成派を回答しました。この事から、コロナ禍で学生時代を送りリモート授業を経験した世代にとって、テレワークという働き方は当たり前となり、就活での企業選定では重要視するほど特別なことではなくなっているということが推測できます。またその反面テレワークが当たり前の世代だからこそその満足度も高く、賛成派も同様に高い結果となったと考えます。
　今後もJob総研では就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。

【(※3)新社会人 テレワーク実態調査報告書】
同調査の回答者属性や入社後に同期や上司と対面で会っているかなど、より詳細な情報をまとめています
https://job-q.me/articles/13490

【(※2)withコロナのテレワーク実態調査】
917人の社会人男女を対象に実施した、テレワークの実施率や働き方の変化などの調査結果
https://job-q.me/articles/13400

【(※1)Job総研について】
　Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
　就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。

【JobQについて】
　「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は32万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQに投稿された”テレワーク”に関するQ&A
https://job-q.me/categories/career/remotework

【会社概要】
会社名　　　　　　　　：株式会社ライボ
設立　　　　　　　　　：2015年2月3日
代表取締役　　　　　　：小谷 匠
所在地　　　　　　　　：〒150-0043　東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容　　　　　　　：キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社　　　　　：2019年3月1日　パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ　　　　　：https://laibo.jp/
JobQ　　　　　　　　 ：https://job-q.me/

リリース元：ライボ
URL：https://laibo.jp/